与論島の青い海、真っ白なビーチで、幸せなお二人の記念に残るフォトウェディングをしませんか。
1曲2~3分のBGMにのせた、お洒落で雰囲気たっぷりのショートムービーを制作します。
しまの映像屋では、場所と人を知り尽くした島出身カメラマン二名(写真担当と動画担当)でロケーション撮影を行います。
撮影に要する時間は通常2~3時間程度、2~3ヶ所のロケーションを巡りながら次々と写真・動画、ドローンによる空撮をバランスよく行っていきます。
※最近では、水濡れ可能なマリンドレスやカジュアルな衣裳をお持ち込みになる方も増えてきましたが、島内に二ヶ所あります美容室でのレンタルも可能です。
サンプルムービー(Wedding)
①
②
④
⑩
※お客様のイメージに合うサンプルムービーがございましたら、お問い合わせまたは打合せの際にお伝え下さい。
お電話またはオンライン打ち合わせにより、詳細なヒアリングを行います。
高機能編集ソフトを使用して、お客様の仕上がりイメージに合った映像を制作いたします。
衣裳(レンタル・着付け・ヘアメイク)や送迎、介添え等に関するご質問はコチラへお願いします。
~ Weddingplanner ~
挙式を含めたトータルサポートや、衣裳&美容の手配、宿泊セットなどをご希望のお客様はCHERISH WEDDINGよりお問い合わせ下さい。
※首都圏での打ち合わせも可能です。
【現地で揃う 衣裳・美容・宿泊セットプラン】(×田畑美軒)
1 お客様が撮影で着用される御衣裳、その他撮影アイテム等の小物類は、お客様自身でご準備下さい。
2 天候不良その他の状況により、当日の撮影が困難であると判断した場合には、撮影前や撮影中に関わらず、別日や別ロケーションへの変更、調整を提案させて頂く場合があることを御了承ください。
3 撮影場所への移動に船舶を利用する場合、同行撮影者等の乗船料についてもご負担願います。
4 ドローンでの撮影に関して、静止画と動画を同時に撮影することは、飛行安全及び商品のクオリティ維持の観点から好ましくないため、どちらか一方を選択して下さい。
5 ダイジェストムービー制作における完成後の修正依頼については、挿入テロップ誤字・修正または制作者の 明らかなミスによる使用カットの変更以外お受けすることはできません。
6 単体プランにおける各素材のみの納期は2週間以内、また編集後の納品の場合は2か月以内のお時間を頂きます。
7 納品方法は、【ギガファイル便https://gigafile.nu/】等のデータ転送サービスを使用いたします。
※ データ保存期間:納品後半年間
8 お支払いは、撮影終了後に現金にてお願いいたします。
9 お客様のご都合によるキャンセルは、撮影予定時刻の2日前まで無料で承ります。メール、または電話にてご連絡ください。それ以降につきましては、商品価格税込30%をキャンセル料として頂戴いたします。
※ なお、近年多くのお問合せをいただいているため、できる限り申込後のキャンセルはお控えください。また、撮影予定日に複数の お客様から申込があった場合、日程変更やキャンセルがないか最終確認のご連絡をさせていただきます。勝手ながら、最終確認のご連絡を差し上げたお客様に関しましては、撮影予定時刻の2日前以前でありましてもキャンセル料を請求させていただきますことをご了承ください。
※ キャンセル料または完成動画の修正料につきましては、後日メールにて請求書をお送りさせて頂きます。
10 申込書の受理後に送信させて頂きます【ご予約確定メール】にて契約が確定したものといたします。
11 ダイジェストムービー制作で使用する音源につきましては、こちらで準備する“著作権フリー素材”のみといたします。
12 ドローンの飛行について
全ての飛行において、責任と権限はドローン操縦者であるオペレーターが有するものとし、下記の条件等においては当日の飛行を見合わせる場合が御座います。
また、ドローンの飛行によって生じたオペレーターの指示に従わない無謀な接近、またはお客様ご自身の明らかな故意による墜落その他接触等により発生した事故に関しましては、保障の対象外となり、別途賠償金を請求させて頂く場合がございますことを予めご了承ください。
記
・飛行開始時における風速が5~10m/sを越える場合
・降雨、落雷その他突発的な気象状況の変化が予想される場合
・空港の制限表面内、その他の運用制限があり、国交省の飛行許可・認定が取得できない場合
・付近への第三者の往来が排除不可能で、保安距離の確保が困難であると判断した場合
・飛行前点検において機体等のシステムに何らかの障害が発生し、早急な改善が見込まれない場合
・鉄塔、携帯電話基地局、その他の特定できない電波等により安全運航に支障を来す可能性がある場合
・その他、直前までに入手した以下の法令等により飛行行為そのものが違反となるおそれがある場合
航空法(国土交通省)・電波法(総務省)・交通安全法・民法・公園/重要文化財保護法・都道府県条例